1つ前の記事に、アパート経営前にすべき6つのことを記事にしました。
アパート経営は「購入前」はもちろんですが、アパート「購入後」も、やることは色々あります。
今回の記事では「購入後」に着目して、特に意識しておくべき3点を記述していきます。
結論から言うと、下記です。
- 入居者の募集
- 建物の管理
- 経営資金の管理
アパートの購入後にすぐにやるべき３つのこと
では早速、アパートの入手後にオーナーがやるべきことについて説明します。
- 入居者の募集
- 建物の管理
- 経営資金の管理
深掘りして、下記で説明していきます。
①入居者の管理
入居者の募集をする前に、家賃をいくらにするかといった「入居条件」を、事前に整えておくと安心です。
入居の流れとしては、
- 不動産会社・知人などを通じて入居者を募集
- 入居希望者を見極める
- 賃貸契約を結ぶ
ここでやっと、「はじめて入居」となります。
「入居者斡旋」は、収入源が家賃に限られるアパート経営にとって、収支に直結する業務です。
実際は、入居者の管理業務を管理業者に依頼しているケースが主流です。ほとんどの場合は、不動産仲介会社が窓口になって管理業務を請け負います。
②建物の管理
賃貸サービスとして他人に提供する場合には、入居者が不快に思うことがあると、クレームに繋がります。
例えば、壁紙が日焼けしたり剥がれてしまっている場合、新しい壁紙に張り替えなくても貸し出せます。
ただ、古いままだと入居者にとって物件の魅力が低くなり、ひいては空室期間が長引く事態となる可能性も生じます。
わずかな手間や費用で部屋の新鮮さを取り戻すことができるのであれば、積極的に手間をかけましょう。結果的に安定した収益に繋がります。
- 仲介会社
- 清掃会社
- リフォーム会社
- 家賃保証会社
建物管理は自分自身で行うこともできますが、上記に、それぞれ業務を委託することもできます。
「忙しくて大変、、、」という時は、業者に頼むことも、1つの手ですね。
③経営資金の管理
経営資金の管理として、考えられるものを挙げます。
- 収入の管理（家賃など）
- 支出の管理（維持費・税金など）
- 敷金精算（更新時・退去時・必要時に生じる）
- リフォーム費用
- 仲介手数料等
- 将来に備えた大規模修繕の積立
家賃収入で得られた資金が、すべて自分の手元に残るとは限りません。
修繕費用や税金の支払いなど、将来発生する支出に備えて、資金管理を念頭に置きましょう。
また、アパート経営では「ランニングコスト」がつくので、事前に対策をしておくと安心です。
下記の記事ではアパート経営におけるランニングコストと、削減するための対策を書いているので、合わせてご覧ください。
まとめ
今回の記事では、アパート購入後にやるべきことを3つに分けて、紹介してきました。
- 不動産会社・知人などを通じて入居者を募集
- 入居希望者を見極める
- 賃貸契約を結ぶ
事前にしておくだけで、早くから対策できることもあるので、少しでも参考になれたらうれしいです。
「転勤で遠方に住んでいる」「本業が多忙」「物件数が多くて手が回らない」「何となく面倒」という場合は、不動産会社や専門家に任せましょう。
